Profile
商 号 | 株式会社ザ・アカデミージャパン |
英文社名 | THE ACADEMY JAPAN Co.,Ltd. |
所在地 | 〒231-0021 神奈川県横浜市中区日本大通14 KN日本大通ビル203 |
設 立 | 2005年10月5日 |
資本金 | 1000万円 |
代表者 | 代表取締役社長 川西 茂 |
電話番号 | 045-640-0137 |
お問い合わせ | seminar@academy-japan.com |
URL | http://www.academy-japan.com |
事業内容 |
・コンサルティング ・企業研修・組織開発 ・よりよい仕事体験のプロデュース ・HR業界における起業・ダブルワーク支援 |
主な取引先 | 日立製作所、日立ソリューションズ、日立ビルシステム、日立化成、NTT東日本、NTTコミュケーションズ、小松製作所、NTTコムウェア、ANA、KDDI、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、信金中央金庫、リクルートキャリア、大日本印刷、凸版印刷、JR東日本、南海電鉄、野村総合研究所、大和総研、日本経済新聞社、朝日新聞社、SBC&S、海上自衛隊、中小機構、東京商工会議所、神戸市役所、静岡市役所、石川県庁、中外製薬、ベーリンガーエンゲルハイム、アストラゼネカ、エーザイ、日鉄環境、日鉄エンジニアリング、首都高速道路、オリエンタルランド、デンソー、ホンダテクノフォート、パナソニック、マルイ、マルハニチロ、BCGDV、LG化学、NTTデータ、セールスフォース、タワーズワトソン、クニエ、インタースペース 三井住友海上、ジブラルタ生命(敬称略、順不同) |
主なビジネスパートナー | (株)日立アカデミー、KDDIラーニング(株)、NTTラーニングシステムズ(株)、 (株)パーソル総合研究所、TAC(株)、(株)ビジネス・ブレークスルー(順不同) |
<アクセス>
地下鉄みなとみらい線 「日本大通り駅」2番出口より徒歩2分
JR京浜東北線 「関内駅」より徒歩7分
Vision
今の時代、一人の力で社会を動かしていくことはとても難しいことです。
しかし、一人の力で社会を変えることはできなくても、
そのきっかけは創ることができるはず。
個人から家族やチーム(職場)、チームから会社、会社から社会へ。
そして今の社会から未来の社会へ。
私たちの人生をより素晴らしいものにすることは
次世代の子供たちへ素晴らしい社会を遺していくことに繋がっていきます。
小さな一歩が大きな前進に。
私たちはそんな素晴らしい社会を形成していくために一人ひとりの力を育んでいきたいと思っています。
PURPOSE
よりよい仕事体験ができる職場づくりの支援と
よりよい仕事体験の場の提供を通じて、
子どもや学生たちの会話やSNSから
「仕事って本当に面白いの?」
「仕事って面白いらしいよ」
「大人ってなんだかんだで楽しそうに仕事してるね」が溢れる世の中へ
CONCEPT
変化が激しく不確実なVUCA時代において、企業がグローバルでしなやかに生き抜くためには、「イノベーション促進」と「生産性向上」、それを創出する働く人の「エンゲージメント向上」は必要不可欠です。
近年これらのキーワードは、経営層や様々なメディア媒体からもさかんに発信していますので、よく耳にされていることでしょう。
それゆえ、各企業ではさまざまな組織開発の方針が掲げられているはずです。たとえば「働きがいのある職場づくりを!」とか「挑戦する風土を醸成しよう!」、ほかにも「従業員エンゲージメントを高めよう!」「多様な人材がイキイキと活躍できるづくりを!」といったように、いろいろな方針が打ち出されていると思います。
そして、それらの方針に対する具体的な施策として、SDGsとDXを推進する部署の立ち上げやダイバシティ推進の強化を行ったり、ジョブ型雇用やOKRの制度、1on1対話やエンゲージメントサーベイの仕組みなどを導入したりと、オープンでフラットな組織づくりに向けて、様々な取り組みが展開されていることでしょう。
それでは、会社がオープンでフラットな組織づくりに取り組み、働く人ひとりひとりに必要な知識・スキルを付与する環境を整えれば、自分らしい貢献ができる人材が育ち、その結果、会社のイノベーション促進と生産性向上へつながるかというと、そこには疑問を感じます。
それは、そもそも多くの企業で、古き良き日本企業や社会貢献のために邁進するベンチャー企業、社会起業家などには当たり前にある、仕事をするうえでとても大切なことが薄らいでいる気がするからです。その大切なこととは、働く人が自走する時の原動力となる『意義』の存在です。
残念なことに今の時代、普通に仕事しているだけでは、意義を感じづらくなっているのが事実です。
持続可能な社会づくりのために掲げられた「SDGs・17の開発目標」に向け、日本でも自主的に取り組もうとする企業が増えてきています。
このSDGsはまさに社会課題の方向性を示してくれるものであり、改めて、古き良き日本にあった「仕事の意義」を考えるヒントになるかもしれません。
今、このSDGsが広まっているのは、単に国から企業への要請があるからということではなく、働く人の多くが「仕事の意義」を求めている証なのだと私たちは感じています。