人事は知らなきゃイケない！会社数字の見方・活かし方
～自分の人事業務を会社数字と連動させて語れますか？～
開催日 |
2020年3月7日（土） |
時 間 |
10:00～18:00（※開場 9:40～） |
|---|---|---|---|
参加費 |
27.000円（税別） | 対 象 |
どなた様でも参加可 |
≪本セミナーで取り扱うキーワード≫
BS（貸借対照表）／PS（損益計算書）／CF（キャッシュフロー計算書）/利益の種類／付加価値／計数感覚／経営活動との繋がり／粗利／営業利益/経常利益／投資／限界利益／財務／会計／アカウンティング
本講座の特徴
- ●人事パーソンに必要不可欠な内容にフォーカス
- ●簿記研修のような財務諸表のルールや計算方法ではなく、本質的で、かつ実践的な内容
- ●会社数字に関心が高い方はもちろん、苦手意識を持っている方でもＯＫ
（事前課題で予習も可能なので、安心して参加できます）
計数感覚とは何だろう…？
計数感覚がある人は、「企業活動」と「会社数字」が頭の中で連動して考えることができ、以下のようなことができます。
- ①会社数字の変化を見て、企業活動を推測できる。
- ②各人の活動や意思決定が、会社数字のどこに影響するかを予測できる。
- ③計数分析を活用して、会社数字を予想できる。
- ④予想される計画値の妥当性、実現可能性を検証するのに活用できる。
次の問いに回答できない方、興味のある方は参加をお勧めします！
- Ｑ１：パートなどの時間給は、何を基準に決めるのだろうか？
- Ｑ２：営業所からの増員要求に、どうやって回答するか？
- Ｑ３：適正な採用人数を、どうやって決めるのか？
- Ｑ４：適正な人件費水準をどうやって決めるのか？
- Ｑ５：労働分配率は、アップした方がいい？それともダウンがいい？
- Ｑ６：会社は増益なのに、人件費をアップできない本当の理由とは？
- Ｑ７：会社の成長は売上や利益ではわからない。では何を見れば良い？
たとえ、損益計算書（ＰＬ）・貸借対照表（ＢＳ）・キャッシュフロー計算書（ＣＦ）の項目を知っていたとしても、その意味するところや本質的なことまで理解をしていません。 結果として、自分の業務にその知識を活かすことができないといえます。
以下に当てはまる方はぜひご参加ください！
- ●上記質問に回答できない、できるようになりたい
- ●人事業務を会社数字（財務諸表）と連動して考えられるようになりたい
- ●社内会議や経営層の話で、分からない言葉が出てきたことがある
- ●これから数字について学ぶので「正しい学び方」を知りたい
- ●社員に会社数字に対して興味を持って欲しいが、そのためにもまずは自分が学びたい
- ●会計（アカウンティング）系の研修は受講したり、受講させたりしたがイマイチ効果が出ていない
- ●報酬制度の見直しを行いたいがどこから手を付けたら良いかわからない
- ●基本的な知識はあるはずだが、そこで止まっている
- ●かねてから必要性は感じており、学ぶきっかけが欲しい
- ●勉強の仕方を間違えて挫折したくない
- ●人材育成・教育研修において、社員に楽しく会社数字を学んでもらうヒントが欲しい
※人事の方に限らず人と会社数字の関係について知りたい方は、どなたでも歓迎致します
講師のご紹介
- 千賀 秀信 氏（せんが ひでのぶ）
- マネジメント能力開発研究所 代表
- ザ・アカデミージャパン プロフェッショナルトレーナー
- 公認会計士、税理士専門の情報処理サービス業・株式会社TKC（東証1部）で、財務会計、経営管理などのシステム開発、営業、広報、教育などを担当。1997年にマネジメント能力開発研究所を設立し、経営活動と計数を結びつけた独自のマネジメント能力開発プログラムを構築。「わかりやすさと具体性」という点で、多くの受講生からよい評価を受けている。研修、コンサルティング、執筆などで活躍中。
●著書・関連記事
- 『会社数字がわかる計数感覚ドリル』（朝日新聞出版）
- 『新版・経営分析の基本がハッキリわかる本』 （ダイヤモンド社）
- 『会社数字のコツがハッキリわかる本』 （ダイヤモンド社）
- 『計数感覚がハッキリわかる本』 （ダイヤモンド社）
- 『会社数字がわかる計数感覚ドリル』 （朝日新聞出版）
- 『この１冊ですべてわかる管理会計の基本』 （日本実業出版社）
- 『｢ベンチャー起業」実戦教本』 （プレジデント社：共著）
- 『人気セミナー講師の会計実践講座―経営を数字で考える能力 計数感覚が身につく』(日本能率協会マネジメントセンター)
●講師より
- 最近の企業業績は、「増収減益」の傾向があります。その原因の一つに人件費の負担増があります。スーパー大手のライフコーポレーションは17年3～5月の連結売上高が前年同期より3.8％増えたのに対し、営業利益は24％の減少です。その一因は、低価格戦略で事業を伸ばす中で起こった、必要なパートの募集費などの負担増でした。ヤマトホールディングスも2017年4～6月期は、売上高が3％アップする中、連結営業損益が70億円前後の赤字です。従業員の「働き方改革」に関連して、過去のサービス残業分の賃金の支払いが増加したためです。 テレワーク、インターバル制など働き方改革が進んでいます。また脱時間給制度のような、成果に応じて人件費を決定する考え方も提案されています。 しかし、どのような仕組み、制度になろうと、会社が人件費をどのくらい負担できるかということの重要性は変わりません。人件費の負担を考えるときに、よく使われる指標が労働分配率（＝人件費÷付加価値）です。 人件費アップを要求する労働者側としては、基本方向は労働分配率のアップを求めるでしょう。会社側は、人件費を抑えようとするために、労働分配率のアップを嫌います。 いったい、労働分配率は、アップした方がいいのでしょうか？ ダウンした方がいいのでしょうか？ 労働分配率は、どのくらいが適正なのでしょうか？ このような問題を考えるためには、会社数字と経営を関連付けて考えることができる能力（計数感覚）を磨く必要があります。 今回の講座は、会社経営を考える上で、避けて通れない「会社数字」と「人」を関連させて、いろいろ考えてみたいと思います。 いろいろな事例を考えて、考え抜いて何かに気付いた時に、物事の本質が見えてきます。人と会社数字に関連する課題を考えながら、計数感覚を磨くキッカケを提供いたします。
